DX（デジタルトランスフォーメーション）を進める企業が増える中、「DX人材」と呼ばれるデジタル技術に長けた人材の不足が問題となっています。「DXを進めたいけれど、どういう人材を集めればいいのかわからない…」といった悩みを抱える企業も、少なくありません。
そこで今回は、DX人材とは何かというところから、なぜ今DX人材が求められているのかという背景までを解説します。企業のDX化を進めるために欠かせないDX人材について、求められる姿を学んでいきましょう。
DX人材とは
まずは、定義や現状など「DX人材」の基本のところから確認していきましょう。
DX人材の定義
「DX（デジタルトランスフォーメーション）」とは、ITツールを活用しながら組織やビジネスモデルを変革していくことを指す言葉。経済産業省の「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」では、DXの定義を以下のように定めています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
引用：経済産業省 デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン
https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf
この定義に基づくと、DX人材とは「データやデジタル技術を活用し、ビジネスモデルや業務、組織などを変革しながら競走上の優位性を確立できる人材」ということになります。従って、ただITやデジタルに精通しているだけでなく、DXを実際に計画・実行していける人が、DX人材の理想の人物像だと言えるのではないでしょうか。
DX人材の現状
DXを推進するためのカギとなるのが、他でもない「DX人材の確保」です。しかし、現状はDX人材不足が叫ばれる世の中となっています。DXを推進したいと考える企業が増える一方、DX人材の確保が難しくなかなか一歩が踏み出せないという悩みを抱える企業も少なくありません。
国としても企業のDXを推進すべく、人材育成のための「STEAM教育」を導入。未来の人材を育成するために積極的な動きを見せていますが、その成果が現れるのはまだまだ先です。
現在すでにDX推進に向けて動こうとしている企業にとって、DX人材の不足は大きな問題となっています。その反面、こういった動きを顧みてIT部門やシステム部門に在籍する人のDX転向意識が強くなっているのも事実です。
現状はDX人材の確保が難しいような状況となっていますが、その未来は暗くはないと考えられます。
DX人材が求められている背景
DX推進を阻む一つの要因となっている、DX人材不足。DX人材不足の解消は、日本の経済損失を回避するためにも急がなければいけない問題となっています。
「2025年の崖」のために急がれるDX人材の育成・確保
なぜそもそも、これほどまでにDXの推進に国が力を入れているのでしょうか。その背景には、「2025年の崖」と呼ばれる日本のデジタル化にまつわる大きな問題が隠されていました。
「2025年の崖」とは、2018年に経済産業省が発表したDXレポートにて提唱された問題のこと。DXレポートには、各企業がDXを推進しなかった場合の損失について書かれています。
日本はデジタル後進国と言われ、世界に比べDX推進速度も遅め。DXを推進しないままでいると、業務効率が一向にアップしない上に競争力が低下し、2025年には経済損失が12兆円にも達するという試算が出されています。
この大規模な経済損失のことを「2025年の崖」と呼ぶのですが、この問題を回避するためには企業のDX推進＝DX人材の育成・確保が避けられないのです。
新型コロナウイルスによってデジタル化が急加速
2020年に入り、突如人々に猛威を振るい始めた新型コロナウイルス。日本も然り、世界中の人々の生活の在り方を一変させる存在となりました。新型コロナウイルスは人々の働き方までをも変化させ、在宅勤務・テレワーク・リモートワークという言葉が当たり前に飛び交う世の中を作り上げています。
社員たちがそれぞれの場所にいながら業務に取り掛かることで、デジタル化は必然的に急加速。当然、DXの必要性を感じる企業も一気に増加することとなりました。
結果、各企業のDX人材確保合戦がスタートすることに。DX人材の育成が急がれていることは、言うまでもありません。
「既存システム」がDX実現の障壁(レガシー)
各企業が古くから活用してきた既存システムは、一貫性がなく複雑な構造になっていることが少なくありません。一貫性のあるDXを推進する上で、実はこの老朽化した既存システムが大きな障壁となります。
既存システムから脱却してDXを実現するためには、DX人材の力が欠かせません。DX推進に向けて動き始めたものの、結局既存システムから脱却できずDXが一向に進まないというケースも珍しくないのです。
DXはレガシーシステムの刷新ではないという軸のもとにDXを推進するためには、DX人材のスキルと知識が求められます。
DX推進に必要な６つの役割と必要なスキル
DXを推進するためには、欠かせない6つの役割があります。必要な能力やスキルと合わせて、それぞれの役割の特徴を見ていきましょう。
ビジネスプロデューサー
「ビジネスプロデューサー」は、DXを推進する上でのいわば指揮官のような働きをする存在です。DXの必要性が訴えられるようになる以前からビジネスプロデューサーという立場は存在していましたが、DXを統括する上でも必要とされるポジションとなっています。
DXにおけるビジネスプロデューサーの役割は、ビジネス戦略の作成・プログラムの再構築・デジタル活用・予算管理を含む社内の調整など。プロジェクト推進のリーダー的存在となるため、現状ある問題に対する意識やその問題に対する危機意識の強さが求められます。
ビジネスデザイナー
「ビジネスデザイナー」は、DX推進プロジェクトのリーダーとなるビジネスプロデューサーが描く方向性を具体化する役割を果たす存在です。ビジネスプロデューサーとともにDXの立案・企画などを行う役割となり、プロジェクトをどんどん推進していくポジションとなります。
ビジネスデザイナーには、やりたいことを具現化するための発想力や企画力、専門用語を理解し専門外の人にもわかる言葉で説明する言語化能力などが求められます。現場で仕事をしている人たちにもDXプロジェクト推進に関わってもらうため、ファシリテーション能力なども要求されるポジションです。
アーキテクト
ビジネスプロデューサー・ビジネスデザイナーによって具体化されたDXのイメージをもとに、自社のビジネスに対しデジタル技術を取り込むことが「アーキテクト」の役割です。やりたいことを実現するためにはどのような構造を作ればいいのか。この答えを見つけて設計していくことが、アーキテクトの仕事となります。
アーキテクトはDXのデジタルな部分に深く関与する役割であるため、ITの知識はもちろんビジネスに関する知識も必要。システム設計のための設計技法や作業を定型化するための標準化のスキル、また標準化した作業を再利用してカスタマイズするスキルも求められます。
データサイエンティスト
「データサイエンティスト」は、外部や企業から集められた膨大な量のデータをもとに、ビジネスに役立つような知見を見出す役割を果たす存在です。ビッグデータを扱うためのスキルやAIを活用するスキルやプログラミングなどITエンジニア系スキルはもちろん、ビジネスに関する知識も必要となります。
データがどんなタイミング・頻度で発生するのか、そしてそのデータはどれくらいの精度があるのかなどを分析。分析結果をメンバーに理解してもらうため、プレゼン能力も兼ね備えておかなければいけません。
UXデザイナー
「UXデザイナー」の役割は、ユーザーの利用率向上や満足度が高まるような画面設計を行うことです。利用率の向上や利用満足度の向上には、ユーザーの体験の向上がマスト。そのためには、マーケティングやデータ分析の能力が必要となります。
また、ユーザーに使いやすさ・活用しやすさを感じてもらうためには、触ってすぐに理解できるような操作やそれに対する反応のデザインが欠かせません。実際にユーザーが触れる場所の設計を担う役割であるため、高いデザイン力やプログラミングの能力も求められます。
また、そのデザインを実現するためには、実際に形にしていくエンジニアとのやりとりが重要な役割を担います。設計したデザインをエンジニアに的確に伝えるためにも、言語化する能力が必須です。
エンジニア
「エンジニア」の役割は、クラウドやAIなどの知識を活かしながら、DXに必要なデジタルシステムを実装したりインフラの環境を整えたりすることです。DXにおけるエンジニアには、ソフトウエアの開発からネットワーク管理、プロダクト管理など幅広い対応が求められるため、広範囲の知識を兼ね備えておかなければいけません。
また、実際にものづくりを始める前の環境の整備や設計の図面作成などもエンジニアに求められる役割の一つ。プロダクトを外注する際には外部との関係構築、工程管理などもエンジニアが行うため、エンジニア力だけでなく調整の能力なども求められます。
DX人材に必要な“マインドセット”
DX人材には、ITやデジタルに関することだけでなく、ビジネスやコミュニケーション力など幅広い知識とスキルが求められますが、それ以上に重要なのがDX人材のマインドセットです。
では、DX人材にはどのようなマインドセットが求められるのでしょうか。
デジタル戦略の立案・遂行のための根気強さ
DX人材は、デジタルの力を利用して仕事の在り方やビジネスの方法を大きく変革するための舵とりを行うポジションに立ちます。そのため、「現状を変えたい」という強い意志のもと、デジタル戦略の立案から推進まで力強く行えるかどうかが重要。
自分で考えながら自分で行動する力を持っているかが、DX人材の向き不向きを左右します。
デザイン思考力を活かした柔軟な発想転換
DXを推進するためには、ユーザーの満足度が上がるようなデザイン力も必要となります。DX推進のための企画を出したものの、それがユーザーの使い勝手・満足度に直結するようなデザインが生み出せなければ、DXの成功にはつながりません。
先ほどご紹介したDX人材の6つの役割のところで言えば、UXデザイナーの役割を担う人には、特にこのデザイン思考力が重要視されます。しかし、目先の仕事だけを行うのではなくビジネス全体を見ながらプロジェクトを推進するDX人材には、役割の垣根を超えてデザイン思考力が求められるのです。
幅広いデザイン思考力があって初めて、発想を転換していく柔軟性が生まれるのではないでしょうか。
多様化するデジタルプロセスへの適応力
DXのプロジェクトは、始めてすぐに結果が出るというものではなく、中長期的に企業の問題に取り組みながら変革を行っていくこととなります。一つ問題が解決したと思えばまた新たな問題が浮上するというケースも決して珍しいことではなく、小さな課題をクリアしながら事業の方向性を決めていくことが大切なのです。
DXにまつわる技術は、日々新しいものが誕生します。そのため、DX人材はプロジェクト開始時点であった技術だけでなく、常に新しい技術を採用しながらベストな変革を行っていかなければいけません。
・新しい技術を吸収・生み出す力
先ほどからお伝えしている通り、DX人材には幅広い知識とスキルが求められます。専門外の知識が求められる場面も少なくなく、デジタルの力をどのように活用できるのかという応用力が求められる場面も珍しくありません。
新しい技術を吸収しながら新たな企画を生み出し推進しようとする姿勢は、DX人材に欠かせないマインドセットであると言えます。
AI資格は国家資格と民間資格の2種類
DX推進には、AIに関連する資格が欠かせません。DX人材が持っておくべきAI資格について、民間のものと国家資格のものそれぞれをまとめました。
民間資格のAI資格
民間資格として現在取得できるAI資格は、2021年7月現在で7種類あります。一つずつ特徴を見ていきましょう。
【AI実装検定】
AI実装検定はStudy-AI株式会社主催の、これからAIについて学びたいと考える人に向けたAI資格です。B級・A級・S級とどんどん試験内容のレベルがアップしていき、S級の検定ではモデルの実装・自然言語処理といった応用問題も出題されます。
AIの民間資格である「E資格」や「G検定」受験の下準備として、AI実装検定を受けるケースも少なくありません。
【E資格】
E資格は、AIエンジニアのスキルを認めるための資格です。一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が主催しており、受験のためには過去2年以内にJDLAの認定プログラムの修了が必須。これからAIエンジニアを目指す人におすすめの資格です。
【G検定】
G検定は、E資格と同じくJDLAが主催している資格です。機械学習やディープラーニング、AIの歴史、法律、倫理など、AIジェネラリストに必要な知識が問われます。
エンジニアはもちろん、AIをビジネスで活用したい人やAIについての幅広い知識を身に付けたいという人にもおすすめの資格です。
【GCP Professional Data Engineer】
GCP Professional Data Engineerは、Googleが主催している資格。Google Cloud Platform（GCP）の試験となるため、GCPを活用しながらどう課題を対処していくのかが問われます。
データ処理システムやデータ分析システム、機械学習システムなどの構築や運用についての知識が必要です。
【AWS 専門知識認定資格】
AWS 専門知識認定資格は、Amazonが提供しているクラウドサービス「Amazon Web Service」にまつわる資格です。AWSを通じてあらゆる技術力や専門知識が問われるため、AWSについて深く理解しておかなければいけません。
少なくとも、1年以上の経験があることが推奨されています。
【画像処理エンジニア検定】
画像処理エンジニア検定は、公益財団法人画像情報教育振興協会（CG-ARTS）主催の資格です。画像処理エンジニアの育成が目的となっており、試験の内容も画像処理に特化しています。
ベーシック・エキスパートと2種類の試験が用意されており、より専門的な知識が必要となるエキスパートの試験は難易度が高いと言われています。
【Python3エンジニア認定データ分析試験】
Python3エンジニア認定データ分析試験は、一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会主催の資格です。AI開発の必須言語とされるPythonですが、今後AIや機械学習の進化が進むにつれPythonに関するエンジニアリングスキルもより高度なものが求められるようになります。
Pythonを用いたデータ分析やPythonのライブラリの使い方など、Pythonにまつわる知識が求められます。
国家資格のAI資格
AI資格には、国家資格として国に認められているものもあります。現在国家資格として認められている、4種類のAI資格についてご紹介しましょう。
【ITパスポート】
ITパスポートの資格試験は、情報処理促進法に基づいて実施されており、ITに関する基本的な知識が問われます。現在は、国内大手企業の新卒エントリーシート内に、ITパスポートの保有に関する項目が設けられていることもあり、IT系企業への就活の際にこの資格をアピール材料として使う人も少なくありません。
【基本情報技術者試験】
基本情報技術者試験も、情報処理促進法に基づく試験の一つ。昭和44年から続く歴史のある試験であり、ITスキル標準ではスキルレベル2に相当します。
ITエンジニアに必要な基礎知識が詰まっている試験なので、ITエンジニアを目指す人は受験しておくべき試験です。
【応用情報技術者試験】
応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験に比べて出題範囲が広く、スキルレベルは3。試験自体の難易度も高く、合格率は20％程度と言われています。
さらに上級の試験となる高度情報技術者試験の登竜門的ポジションにあり、広範囲のIT知識が身に付きます。
【高度情報技術者試験】
高度情報技術者試験はデータベーススペシャリスト試験とも呼ばれている資格であり、国家資格のAI資格の中で最もレベルが高い試験だとされています。最高難易度の試験であることから、その合格率は14％程度。
データベースの設計管理者や、インフランジニアを対象に実施されている試験です。
DX人材を確保する方法
不足の一途を辿るAI人材。しかし、DX推進のためにはAI人材の存在が欠かせません。人材不足の中、企業がAI人材を確保ためにはどのような方法を選択すればいいのでしょうか。
外部人材の採用
AI人材を確保するための一つの方法として、外部人材を採用するという選択肢があります。社内にAI人材となりうる人材が現時点でいないのであれば、DX人材としての役割を果たせる人を新たに採用しようとするのは自然の流れです。
しかし、今は日本中でDX人材が不足している状況。「2025年の崖」まであと4年となった現在、各企業もDX人材の取得に必死です。外部の企業からDX人材を派遣してもらったり、DX人材を中途採用するなどの方法がありますが、そもそもDX人材は各企業から取り合いになっているということを認識しておかなければいけません。
社内人材の育成
DX人材の不足の現状を顧みて、社内でDX人材を育成しようとする企業が増えています。DX人材にはITやAIに関する知識・スキルはもちろん、自社のビジネスモデルの理解も求められます。社内でDX人材の育成を行えば、自社のビジネスに精通したDX人材を生み出すことが可能。
実はDX人材に最適な人材が社内にたくさんいたというケースも少なくないので、長期的な視点で見ると社内人材の育成には大きなメリットがあると言えるのではないでしょうか。
DX人材を育成する際に意識したい6つのポイント
では、社内でDX人材を育成するとなった場合、どのようなポイントを意識しながら人材育成のステップを進めていけばいいのでしょうか。おさえておきたい6つのポイントをまとめました。
DX人材が育つための環境を整える
これからDXを推進する企業では、まずDX人材が育つ環境を整えることから始めてみましょう。最初に行いたいのは、企業自体がDX推進に向けて変わろうとしている姿を見せることです。
また、DX自体が企業にとって新しい取り組みとなるため、少なからず失敗するケースも出てくることでしょう。そんなときに、失敗を恐れずに新しいことにチャレンジできる風土を作っておくことも大切です。
OJTなど実践の機会を設ける
DX人材を育成するために必要なのは、知識やスキルを身に付けさせることだけではありません。身に付けた知識やスキルを活かす場を設け、実践の機会を設けることもDX人材育成の大切なポイントとなります。
OJTの場では、座学だけでは学ぶことができない大切な経験を積むことができます。現場において即戦力となるDX人材を育てるためにも、OJTを意識的に組み込んでいくといいでしょう。
DXに向いている人材かどうかを見極める
DX人材を育成するためには、まずそもそもの人材を集めなければいけません。しかし、他の職種などと同じようにDX人材にも“向き・不向き”があります。
DX人材に向いているかどうかを判断するためには、その人の経歴やスキルを見るだけでなく、マインドセットをよくチェックすることが大切です。知識やスキルだけでなく、目の前の課題に対してどう立ち向かっていけるのかというマインドセットが、DX人材には大切です。
DX人材の候補をピックアップするときには、その人のマインドセットにしっかりと目を向けましょう。
「デジタルリーダー人材」を確保する
DXを推進するためには、「デジタルリーダー人材」と呼ばれるプロジェクトのリーダーとなる存在が求められます。デジタルリーダーとなる人材には、最新技術に関する知識やその技術を活用する方法、またプロジェクトに関わる人たちからアイデアを引き出す力などが必要です。
外部からデジタルリーダーを引っ張ってきて、その人のもとで学ばせるという手も。該当者がいない場合は、外部のデジタルリーダーを採用するという選択肢があることも頭に入れておきましょう。
企業全体のデジタルリテラシーを底上げ
DX推進のためにDX人材を育成するわけですが、企業のDX化にはDX人材ではない社員たちの意識改革も必要です。企業のDXを成功させるためにも、全社員のデジタルリテラシーを底上げしておかなければいけません。
全社員のデジタルリテラシーが低いままだと、DX人材を育成してもDXの円滑な推進は不可能。ITの基礎知識にまつわる勉強会を開いたり、チャットやメールなどの手段を活用して情報共有するなどして、全社員のデジタルリテラシーをしっかりと底上げしておきましょう。
DX人材育成の取り組みを全社員が見えるようにしておく
DX人材を育成し企業のDX推進を成功へと導くためには、DX人材育成に関する取り組み自体を可視化しておくといいでしょう。DX推進のためには、全社員の協力が不可欠です。
DX人材の育成時点から全社員に興味を持ってもらえるようにしておくと、DX人材によるDX推進もスムーズにいきます。表彰制度などを設け、DX人材が社内でどのように育ってどんな成果を上げているのか可視化しておくことをおすすめします。
まとめ
現在、日本ではDXにまつわる人材の不足が嘆かれています。引く手あまたの状態であるDX人材は、確保することすら難しいのが現状です。
とは言え、DX人材の存在なくしてDXの推進は不可能。社内での育成も視野に入れながら、DX推進のためにDX人材の確保を行っていきましょう。
